厚生労働科学研究　最新研究のレビューに基づく「健康づくりのための身体活動基準2013」及び「身体活動指針（アクティブガイド）」改定案と新たな基準及び指針案の作成（20FA0601）（2020-2022年度）

2013年「健康づくりのための身体活動基準2013」並びに「身体活動指針（アクティブガイド）」が策定されて7年余が経過した。エビデンスの更新・整理するとともに、身体活動促進につながるガイドラインの作成が求められている。

　適度な身体活動はさまざまな非感染性疾患に罹患するリスクを低下させる(身体活動基準2013)。一方で、身体不活動は非感染性疾患罹患や高齢者の虚弱の危険因子である(Haskell WL et al. 2007)。身体活動は生活の質を高めたり健康寿命を延ばすことから、身体活動の奨励は国民健康づくり対策における主要な柱の一つであり、これまで、身体活動奨励の方向性や目標を明確にするための基準や指針が策定されてきた。具体的には、第2次国民健康づくり対策では、「運動所要量」(1989年) 及び「健康づくりのための運動指針」(1993年)。第3次国民健康づくり対策（健康日本21）では、「健康づくりのための運動基準2006」及び「運動指針（エクササイズガイド）」(2006年)。第4次国民健康づくり対策（健康日本21（第二次））では、「健康づくりのための身体活動基準2013」及び「身体活動指針（アクティブガイド）」(2013年)が策定された。これらの基準や指針は、EBPM（根拠に基づく政策立案）の考えに基づき、最新のエビデンスを基にして策定されたものである。2023年度からスタートする次期国民健康づくり対策をEBPMとして推進するためには、これまで同様に基準や指針を最新のエビデンスに基づいて改定することが必要である。さらに、前回の改定時にエビデンスが不十分で基準や指針の作成が困難と判断された、「こどもの身体活動基準」、「高齢者の運動基準」、「座った時間の上限値」、「全身持久力以外の体力基準」を、最新のエビデンスを基にして策定することも重要な課題である。

　本研究の目的は、最新のエビデンスをレビューし、身体活動基準2013及び身体活動指針（アクティブガイド）の改定案や、新たな基準値や指針案を提案することである。このため、初年度は最新論文のレビュー作業を、最終年度はレビュー結果に基づいた基準や指針の改定案と新たな基準や指針案を作成する。

　特に、有疾患者におけるレビューを小熊班で分担している。