KEIO SPORTS SDGs

KEIO SPORTS SDGsは、慶應義塾のスポーツ・運動・身体活動を推進する専門部門と関連部門が連携する横断型プラットフォームです。自治体や企業など多様なステークホルダーと協力し、持続可能でインクルーシブなスポーツ・身体活動の促進を目指して、広範なプロジェクトに取り組んでいます。2022年度以降は、慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュートのスタートアップセンターとして活動し、2024年4月からは正式なセンターとして活動を拡大してきました。

2025年度は、4つの専門分科会を中心に、スポーツを通じた持続可能な社会づくりに向けた取り組みを強化しています。本シンポジウムでは、2025年度のKEIO SPORTS SDGsの進捗状況や具体的な取り組み事例を報告するとともに、一人ひとりがアクションを起すことから始まる、インクルーシブでサステナブルなスポーツの価値を再考する機会とします。さらに、各分科会からの最新のアップデートを共有し、スポーツを通じた持続可能な未来に向けて、多様なステークホルダーとの連携を深める場とします。

【チラシ】➤準備中
　

■日時
2026年3月7日（土）13:00～17:00（開場12:30）

■会場
慶應義塾大学 日吉キャンパス 独立館DB203教室
　　

■参加料
無料　
先着200名 ※要Peatixでの事前登録
https://keiosportssdgs2026.peatix.com/
　　

　　

■プログラム

シンポジウム趣旨説明
『KEIO SPORTS SDGs本年度の活動と今後の展望』

【演者】
慶應スポーツSDGsセンター　センター長　
スポーツ医学研究センター・大学院健康マネジメント研究科 教授　小熊 祐子
【講演概要】
　準備中

　　

セッション①「街と職域がつくる、心の健康と行動変容～環境と仕組みから考えるウェルビーイング～」
『健康で活き活きと働くために』

【演者】
慶應義塾大学総合政策学部，大学院健康マネジメント研究科　教授　
島津明人
【講演概要】
　職場のメンタルヘルス対策では，メンタルヘルス不調への対応だけでなく，健康で活き活きと働くことを目指すポジティブ・メンタルヘルスにも活動範囲が広がっています。本講演では，持続可能な働き方のキーワードであるワーク・エンゲイジメントに注目し，研究，政策，実践における最新動向を事例とともに分かりやすく紹介します。氏名：島津明人（しまずあきひと）

　　

『デジタル時代のこころの健康づくり』

【演者】
慶應義塾大学医学部医科学研究連携推進センター 　教授　
岸本泰士郎
【講演概要】
うつ病をはじめとする多くの精神疾患は、人類にとって大きな健康課題です。日本でも、働く人のメンタルヘルスの問題は深刻になっています。精神科医である演者は、健康な状態から不調を感じ、医療につながるまでの間にある様々な課題を解決したいと考え、研究開発に取り組んできました。デジタル機器を用いた早期発見、予防や健康づくりに役立つヘルスケア機器の開発、さらには街ぐるみのウェルビーイング推進プロジェクトなど。本講演では、こうした取り組みについて紹介します。

　　

セッション②『だれもが主役になれる地域へ～インクルーシブな場づくりが育む、スポーツとコミュニティ～』
『「レジリエンス・スポーツ®」でつなぐ地域福祉: 世田谷における10年の実践』

【演者】
一般社団法人輝水会　理事　
木畑実麻
【講演概要】
2016年に世田谷区内で開始した障害者や高齢者向けの「リハ・スポーツ教室」は、「レジリエンス・スポーツ®️」への改名を経て、区内10拠点、年間延べ4,000人が集う地域活動拠点へと成長した。自主グループ活動や社会福祉協議会との連携を通じて、多世代交流と地域コミュニティの活性化を推進しており、スポーツを一緒に楽しむことで「心が動くと身体も動く」という行動変容が数多く生まれています。10年間の実践成果と、持続可能な地域福祉の実現に向けた課題を報告します。

　　

『脳性麻痺者7人制サッカー（CPサッカー）におけるSDGsの現在地』

【演者】
慶應義塾大学体育研究所　准教授
CPサッカー男子日本代表　コーチ
福士徳文
【講演概要】
CPサッカーは、比較的軽度な脳性麻痺者を対象として誕生したスポーツで、パラリンピックでは1984年に初めて正式種目として採用された歴史ある競技です。国内では競技の多様性、参加機会の拡大に向けたインクルーシブな競技運営も行っており、誰もがサッカーを楽しめる環境づくりに貢献しています。CPサッカー男子日本代表のサポート体制や、コーチングの実践例についても話題を交えながら、CPサッカーとSDGsの取り組みを紹介します。

　　

オンライン特別講演
『When it comes to physical activity policy for population health, are we –as a physical activity community- up to the challenge? 』

国民の健康増進のための身体活動政策について、私たちは、身体活動コミュニティとして、しっかり取り組めているだろうか？

【演者】
University of Limerick
Physical Activity for Health Research Centre
Chair in Physical Activity and Health
Professor Catherine B. Woods

【略歴】
Prof. Woods is Director of the Physical Activity for Health Research Centre (PAfH; www.ul.ie/ehs/pafh) at the University of Limerick (UL), Ireland.  She is also Chair of Healthy UL, a campus-wide initiative to promote health and wellbeing for university staff, students and wider community.  PAfH comprises fifteen Principal Investigators (PIs) with multidisciplinary expertise, ten research staff and multiple postgraduate research students.  Thus, ensuring a mix of senior, mid and junior career researchers, all who contribute significantly to UL’s publication and funding achievements. 

Prof Woods’ expertise is in physical activity (PA) policy and intervention development and implementation.  Catherine has presented her work widely and has 130+ publications and competitively awarded research funding of €16,500,242 (€5,070,512 to UL) from (inter)national grant agencies. As Deputy Chair of the Policy Evaluation Network (www.jpi-pen.eu), she co-led a consortium of 28 research institutes across Europe to find systematic ways of evaluating policy impact on PA, sedentary behaviour and food.  As Chair of the ERA4Health (EU) IMPAQT study she continues this research, benchmarking PA public sector policy implementation (www.ul.ie/research/impaqt).  Catherine is World Health Organisation Technical Officer and has advised the WHO HEPA Physical Activity Focal Points in Europe.  With Colin O’Hehir from the Department of Health, she co-Chairs the Irish Physical Activity Collaboration (www.i-parc.ie), which is instrumental in bringing researchers, policymakers and practitioners together to use a cross-sectoral approaches to address the inactivity pandemic across the island of Ireland.
（日本語サマリー）
ウッズ教授は、アイルランド共和国リムリック大学（UL）「健康のための身体活動研究センター」（同センター; www.ul.ie/ehs/pafh）の所長、並びに大学職員・学生・地域社会全体の健康・ウェルビーイング増進を目的とした学内横断的プロジェクト「ヘルシーUL」の議長も務めています。同センターは、学際的な専門知識を持つ主任研究者（PI）15名、研究スタッフ10名、大学院生らで構成され、上級・中堅・若手研究者の協働体制により全員が研究成果発表や研究資金獲得に大きく貢献しています。

ウッズ教授の専門は身体活動（PA）政策および介入策の開発・実施です。これまで研究成果を広く発表し、130件以上の出版物や、国内外の研究助成機関から競争的資金16,500,242ユーロ（内、大学への配分額5,070,512ユーロ）を獲得しました。また、政策評価ネットワーク（www.jpi-pen.eu）の副議長として、欧州全域28研究機関からなるコンソーシアムを共同主導し、身体活動・座位行動・食生活に関する政策影響を体系的に評価する手法を確立しました。更にERA4Health（EU）IMPAQT研究の議長として、公共部門の身体活動政策の実施状況を標準化評価する研究も継続中（www.ul.ie/research/impaqt）です。世界保健機関（WHO）の技術担当官も務め、WHO欧州地域HEPA身体活動焦点担当者への助言も行ってきました。保健省コリン・オヘア氏と共に、アイルランド身体活動協力機構（www.i-parc.ie）の共同議長を務めており、アイルランド全土における運動不足の蔓延に対処するため、研究者、政策立案者、実務家を結集したセクター横断的アプローチを推進する上で重要な役割を果たしています。
【講演概要】
The aim of this presentation is to discuss physical activity (PA) policy and the role of the PA　community -researchers, policymakers and practitioners- in meeting the challenges policy intervention　requires to be successful. The growing burden of non-communicable diseases demands systemic　solutions that promote population-level PA and address longstanding health inequities. Public policies have the potential to be one such solution, and cross-sector collaboration is vital for policy development and implementation. IMPAQT which stands for ‘IMproving Physical Activity policies and their impact on health eQuiTy’ aims to improve health equity in and through PA by developing and implementing the Physical Activity Environment Policy Index (PA-EPI) across six diverse countries (www.ul.ie/research/impaqt). This presentation will explore key dimensions of this work, from reviewing the scientific evidence to strategies for ensuring equity throughout the policy assessment process and its application.  It will challenge our ability as a PA community to react in a timely, evidence-informed manner to ‘windows of opportunity’, sharing learnings from qualitative research, it asks if the PA community understand how to garner commitment from national policymakers to prioritise and advance the PA policy agenda when the time is right.
（日本語サマリー）
今回の講演は、身体活動（PA）政策と、それを成功させるために必要な政策介入の課題に対処する上で、身体活動コミュニティ（研究者、政策立案者、実践者）が果たす役割について議論することを目的としています。非感染性疾患の課題がますます深刻化する中、集団レベルでの身体活動を促進し、長年にわたる健康格差に取り組む体系的な解決策が求められています。公共政策はそうした解決策の一つとなり得る可能性を秘めており、政策の策定と実施には、セクター横断的な連携が不可欠です。IMPAQTは「身体活動政策とその健康格差への影響の改善（IMproving Physical Activity policies and their impact on health eQuiTy）」を意味し、6つの異なる国々において身体活動環境政策指標（PA-EPI）を開発・実施することで、身体活動における健康格差の是正を目指しています（www.ul.ie/research/impaqt）。本講演では、科学的根拠の検討から、政策評価プロセスとその適用全体を通じて、誰もが公平に恩恵を受けられるようにするための戦略まで、幅広く取り上げ、活動を推進するための重要なポイントを解説します。特に、身体活動分野に関わる私たちが（身体活動コミュニティとして）「今がチャンス」という絶好のタイミングを逃さず、迅速に証拠に基づいた対応ができるかという問いや、質的調査からの知見を共有しつつ、このコミュニティが、適切な時期に国の政策立案者から「身体活動推進」を優先課題として取り組む協力や約束を、どのようにして取り付ければよいのかを問いかけます。

『SDGsからビヨンドSDGsへ 』

【演者】
政策・メディア研究科／KGRI・Keio STAR
蟹江 憲史
【講演概要】
2030年のSDGs達成期限が迫る中、持続可能な社会の実現に向けた議論は新たな段階に入っている。本講演では、2025年6月に設立され、講演者が理事長を務める「ビヨンドSDGs官民会議」の背景にも触れながら、SDGsをめぐる新たな潮流と、その先に構想される「ビヨンドSDGs」の考え方を紹介する。現在の国際情勢を踏まえ、未来社会のあり方と次の行動原理について考察を深める。

■主催
慶應義塾大学
担当：KGRI 慶應スポーツSDGsセンター　スポーツ医学研究センター　大学院健康マネジメント研究科　
大学院システムデザイン・マネジメント研究科　体育研究所　SFC研究所 xSDG・ラボ　医学部 スポーツ医学総合センター　グローバルリサーチインスティテュート

　　

■後援（予定）
スポーツ庁　厚生労働省　神奈川県　横浜市にぎわいスポーツ文化局　横浜市スポーツ協会
健康・体力づくり事業財団　笹川スポーツ財団　日本健康運動指導士会　慶應ラグビー倶楽部　
神奈川県立産業技術総合研究所