KEIO SPORTS SDGsは、世界保健機関（WHO）が2018年6月に「身体活動に関する世界行動計画2018-2030（Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030, GAPPA）」を発表したことを契機に、東京オリンピック・パラリンピック2020を視野に入れ、2019年塾内外のステークホルダーが集まり発足しました。以後、継続的に、塾内横断的、かつ、幅広く自治体や企業等とも連携をとって、スポーツ・身体活動推進に関するプロジェクトを実施しています。
2022年度、日本では健康日本21（第二次）最終評価が終わり、次期計画を策定する重要な時期を迎えています。WHOは2020年に「身体活動・座位行動ガイドライン」を発表、2022年には「Global Status Report on Physical Activity 2022」にてGAPPAから4年経過した世界の現状を報告しました。本シンポジウムでは、日本と世界の身体活動の現状を共有するとともに、2030年の持続可能な行動目標（SDGs）、更にその先に向けて、塾内外のステークホルダーと、今後行うべきことを考える機会とします。また、多分野連携の気運を醸成し、より強硬なつながり・広がりを形成するため、参加者も交えて話題性のある身近なテーマを議論し、多様なステークホルダーとの協働を進めるきっかけとします。
日時：2023年2月26日（日）13:00~17:00
会場：慶應義塾大学日吉キャンパス来往舎1Fシンポジウムスペース
参加費：無料
参加方法：下記URLからお申込みください
＞＞＞【Peatix】https://keiosportssdgs2023symposium.peatix.com/
シンポジウム概要
【プログラム】
講演『世界と日本の身体活動の状況と今後の展望』
スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科 准教授 小熊祐子
シンポジウムを始めるにあたり、KEIO SPORTS SDGs並びに本シンポジウムの趣旨について簡単に説明します。また、事前に動画配信されるKaren Milton氏の講演内容も踏まえ、世界の身体活動の状況と今後の展望についてまとめるとともに、日本の身体活動の状況や課題を共有します。参加者の皆様と一緒に、本シンポジウムを通して「多分野連携で進めるスポーツ・身体活動」について考えるための共通認識ができればと思っています。
【略歴】1991年慶應義塾大学医学部卒。研究面では、身体活動と健康を中心テーマに、藤沢市と協働で行う身体活動促進地域介入研究（ふじさわプラス・テンプロジェクト）、学際的な超高齢者コホート研究（川崎ウェルビーイングコホート研究）、運動施設と医療機関との連携等に尽力している。臨床・教育面では生活習慣病の運動療法の指導や、身体活動の普及啓発に注力している。
セッション①『誰でもできるメンタルヘルスのすゝめ』
『トップアスリートのメンタルヘルスから「誰でもできる」を考える』
システムデザイン・マネジメント研究科 特任准教授 田中ウルヴェ京
メンタルヘルスには精神疾患の有無だけでなく個人のwell-beingのあり方も含まれています。国際オリンピック委員会（IOC）ではオリンピック選手のメンタルヘルス課題に対してSDGsにおけるwell-beingと連動して発信しています。しかしオリンピック選手などのトップアスリートはメンタルヘルスの理解が社会的に広まっていないことから、自身の課題を表に出しにくいことが研究で明らかになっています。誰にとっても共通課題であるwell-beingを含む「メンタルヘルス＝心の健康」について、アスリートの研究をきっかけに理解を深め、今日から誰もが始められることについて考えます。
【略歴】1988年、ソウル五輪シンクロ・デュエット銅メダリスト。引退後、日・米・仏の代表チームのコーチを10年間歴任。米国大学院修士修了（スポーツ心理学）。慶應義塾大学大学院博士課程にて博士号取得（システムデザイン・マネジメント学）。トップアスリートから経営者、医師、アーティスト等の心理コンサルティングに携わる。日本スポーツ心理学会認定メンタルトレーニング上級指導士。IOCマーケティング委員。
『アスリートのメンタルヘルスケア〜今、求められるものとは？』
国立精神・神経医療研究センター 研究員 小塩靖崇
「アスリートは強靭な精神を備える。」と信じられている場合があり、アスリート自身もそうあるべきと考えることも少なくありません。昨今、著名なアスリートの告白により、スポーツ界のメンタルヘルスケアのあり方が注目され始めています。演者は、日本ラグビーフットボール選手会と共に、国内アスリートのメンタルヘルス支援策の開発に向けた研究を実施しています。当日は、研究で得られた知見、また今後の展望を紹介します。
【略歴】1987年岐阜県生まれ。医学部看護学科にて地域保健学を学び、病院臨床を経た後、東京大学大学院教育学研究科にて博士号を取得。2017年から国立精神・神経医療研究センターにて、若者のメンタルヘルス支援に関する研究に従事。若年層のメンタルヘルス研究に従事し、健康教育ツール開発、アスリートのメンタルヘルス支援プロジェクトの立ち上げに尽力。若年層が健康かつ幸せに育つ社会を目指し、研究と実践の橋渡しを行う。
【モデレーター】
スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科 教授 石田浩之
システムデザイン・マネジメント研究科 教授 神武直彦
セッション②『健康経営と社会実装』
『健康経営とSPORTS SDGs』
株式会社ルネサンス 健康経営企画部長 樋口毅
今、運動やスポーツが、働く人のWell-Beingと企業の持続的な成長に、いかに貢献できるかに注目が集まっています。日本の唯一資源である「人」を資本化する「健康経営」が、官民連携により全国に拡がり、今後は、SDGsとESG投資等の人的資本開示の国内外の動向と相まって、一層に推進されていきます。本稿では、健康経営の観点からのSPORTS SDGsへの期待についてお話しさせていただきます。
【略歴】順天堂大学大学院 健康・スポーツ科学研究科修士課程を修了後、1997年からトッパングループ健康保険組合、凸版印刷株式会社で健康管理・人財開発を担当。2003年からは、大手企業でEAP等の健康開発事業に携わる。2009年から現職。2013年から、健康経営会議実行委員会 事務局長として、健康経営会議を開催し、働く人の健康を企業の人的資本と捉える「健康経営」を社会実装することに取り組み始める。
『研究から社会実装へ－エビデンス・プラクティスギャップへの挑戦－』
公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所 上席研究員 甲斐裕子
スポーツ・身体活動の健康効果については、多くの研究が蓄積されています。しかし、実社会では運動不足・不活動がまん延しています。このエビデンス・プラクティスギャップを埋めるには、どうすればいいのでしょうか？演者は、エビデンスの社会実装を目指す「実装科学」にヒントがあると考えています。本発表では、演者らの社会実装を見据えた研究活動と、そこから見えてきた課題についてお話しさせていただきます。
【略歴】筑波大学大学院体育研究科を修了後、九州大学大学院人間環学府を修了、博士（人間環境学）を取得。2004年より体力医学研究所に勤務、2020年より現職。専門は運動疫学、健康教育学、産業衛生学、公衆衛生学。主な研究テーマは、運動と座りすぎの健康影響の解明、ポピュレーションアプローチによる身体活動促進および座りすぎ是正対策の開発。約20年にわたり企業や自治体との共同研究を多数実施。
【モデレーター】
日本体育大学 スポーツマネジメント学部 スポーツライフマネジメント学科 准教授 齋藤義信
スポーツ医学研究センター・健康マネジメント研究科 准教授 小熊 祐子
【オンライン 特別講演】※事前配信
『Global Physical Activity Updates and Future Prospects』 ※日本語字幕付き
Associate Professor in Public Health, University of East Anglia; President of the International Society for Physical Activity and Health (ISPAH) Karen Milton
WHO’s Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030 (GAPPA) is a comprehensive national plan to develop and implement safe roads for cycling and walking, accessible opportunities for active recreation where people live, work, and play, dedicated and comprehensive national policies on physical activity, and national physical activity within populations recommendations to enable them to improve levels.
Four years after GAPPA, the first Global Status Report on Physical Activity 2022 presented progress on how countries are implementing these recommendations toward achieving the global goal of a 15% relative reduction in the prevalence of physical inactivity by 2030. In my capacity as President of ISPAH, I am pleased to share with you my perspective on the future.
【略歴】Her research interests include measurement and surveillance of physical activity, barriers and enablers to participation, population level interventions, evaluation design and methods, and policy development, implementation, and evaluation. She was on the Strategic Advisory Network for the development of the WHO Global Action Plan on Physical Activity 2018 – 2030 and a member of the Guideline Development Group for the 2020 WHO guidelines on physical activity and sedentary behaviour.
『SPORTS x SDGsの現状と課題』
政策・メディア研究科 教授 蟹江憲史
オリンピックとSDGsをはじめとして、SDGsとスポーツとの関係は、最近ことに注目されている。教育をはじめ、プロスポーツでもこの課題に注目する団体が出てき始めている。本講演では、スポーツとSDGsとの関係を解きほぐしながら、広がりつつある取り組みのいくつかを紹介して、スポーツとSDGsについての動向についての知見を深め、今後のあり方を探りたい。
【略歴】同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。専門は国際関係論、サステナビリティ学、地球システム・ガバナンス。国連におけるSDGs策定に、構想段階から参画。SDGs研究の第一人者であり、研究と実践の両立を図っている。
国連Global Sustainable Development Report (GSDR)の2023年版執筆の独立科学者15人に選ばれている。博士（政策・メディア）。
■主催
慶應義塾大学
担当：スポーツ医学研究センター 大学院健康マネジメント研究科 大学院システムデザイン・マネジメント研究科 体育研究所 SFC研究所 xSDG・ラボ 医学部スポーツ医学総合センター グローバルリサーチインスティテュート 慶應スポーツSDGsセンター（SU）
■後援
厚生労働省 スポーツ庁 公益社団法人日本医師会 神奈川県 横浜市市民局 藤沢市 日本運動疫学会 公益財団法人健康・体力づくり事業財団 NPO法人日本健康運動指導士会 公益財団法人横浜市スポーツ協会 一般社団法人慶應ラグビー倶楽部
■協賛
株式会社エス・エム・エス
大正製薬株式会社
明治安田生命保険相互会社
株式会社山櫻
※順不同
申し込み方法
下記Peatixよりお申し込みください。
